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新聞購読料値上げ 日経に続き読売も・・・次は・・・

2018/ 12/ 16
                 

 現役時代、かつ生意気盛り真っただ中だった頃、日経、読売、朝日、そして日経産業の各新聞を自宅で定期購読していました。(毎日新聞は春闘シーズンだけ購読)
 日経産業新聞は創刊号から取っていました。
 何となれば、日経産業新聞が新たに発刊されるからと、会社に購読申し込みを希望したのにもかかわらず、このときは相手にされなかったので、自ら購読者となったという経緯があったからです。

というようなことはさておきまして、
12月12日水曜日の讀賣新聞朝刊一面の右下に、
「読者のみなさまへ」のタイトルが大きく表示されているのが目につきました。
サブタイトルは「本紙購読料改定のお願い」です。
見出し記事の「 読売新聞社は1月1日から、朝夕刊セットの月ぎめ購読料を現在の4037円(消費税込)から363円引き上げ、4400円(同)に改定いたします。」の文面の後に、
~ 消費税率引き上げに伴い、購読料を2度改定しましたが、本体(税別)価格は1994年1月以来、25年間据え置いてきました。 
 しかし近年、全国の販売店では、経営難と従業員不足が深刻化しております。
 改定に伴う増収分の大半を、販売店の労務環境改善に充てさせていただきます。この25年間で、最低賃金(全国加重平均額)は1.5倍に上っており、ガソリン価格も上昇しています。民主主義を支える戸別配達を維持し、ご自宅に毎朝夕、新聞をお届けするため、誠に心苦しいところですが、ご理解をお願いいたします。
 ・・・ ~
 と続いています。
新聞購読者には追加料金なしで、新デジタルサービス「読売新聞オンライン」2月開始とも謳っていました。
購読料改定の詳しい説明は2面に掲載されていました。

 日本四大新聞の一つ日本経済新聞は、2017年11月に月額購読料を4509円から4900円に値上げしています。
日本ABC協会がまとめた2018年上期(1~6月)の日経新聞の部数〈※〉は243万5973部(前年同期比10.4%減)となっていますが、ちなみにその時点での他社の部数はどうなっていたかといいますと、
毎日新聞は、282万4325部(前年同期比6.4%減)、
朝日新聞は、595万4336部(同4.9%減)、
読売新聞は、851万2674部(同3.6%減)、
となっています。
〈※「部数」:「発行部数」なのか「販売部数」なのかは、表示されていませんでした。〉

 朝日新聞、毎日新聞ともに、月額購読料は4037円と、読売新聞と横並びになっています。
 あるリポート記事によれば、~読売が値上げに踏み切ったことで、月額購読料では横並びになっている朝日・毎日も、値上げをしたりページ数を減らしたりして、実質的値上げで追随する可能性がある。~と括っているのが印象深く感じました。

 はてさて、そんなネット記事に続き目に飛び込んできたのが、12月16日(日)の読売新聞朝刊に織り込まれていたチラシでした。
そこには、
集金スタッフ交代のお知らせと題し、
担当者は 〇□△× です。
と、集金スタッフの方のお名前がフルネームで書かれていたではありませんか。
 今まで、集金スタッフの氏名が書かれている案内チラシなど、朝日新聞を購読していた時でさえありえなかったことなので、吃驚仰天したことでございます。





 集金スタッフ


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